要支援・要介護の基準と人数(割合)の解説

要支援 要介護 基準と人数 割合

こんにちは、あいひろです。

特養(特別養護老人ホーム)にて、作業療法士の資格を持ちながら機能訓練指導員として従事してきました。

今回は「要支援・要介護の基準と人数(割合)」について解説します。

この記事で分かること

  • 要支援・要介護の基準
  • 人数と割合について
  • 今後どのように変化していくのか?

理学療法士・作業療法士・介護士の方で、福祉施設で働く方には、きっと役立つ情報だと思います。

ぜひ、最後までお読みください。

要支援・要介護の基準

まず要支援1・2の基準について解説します。

要支援1・2の状態

要介護状態よりは軽度で、基本的な生活動作は全部自分で行うことができ、金銭管理・買い物など少し複雑な生活動作(IADL)は誰かの見守り・手助けが必要となります。

当然、要支援1より2の状態の方が介助量が多くなります。

続いて要介護1~5の状態について解説します。

要介護1の状態

まだ生活動作は自立して可能ですが、身のまわりの掃除や身だしなみは一部介助を必要とすることが多くなります。

要介護2の状態

排泄・食事にも何らかの介助が必要な場合があります。

掃除・見出しなども介助を必要とします。さらに基本動作(立ち上がり、移動など)で何らかの支えだったり、一部介助をすることが多くなってきます。

要介護3の状態

身辺周囲の整理整頓は介助を必要とします。

排泄・食事も介助量が多くなってきます。

さらに認知症の症状が著名に表れやすくなり、短期記憶の低下、問題行動などもみられるようになってきます。

要介護4の状態

要介護3の状態より介助量が増えてきます。

さらに移動は車いすなしでは困難になってきます。介助量も多いため、日中をベッド上で過ごす時間も増えてきます。

常に介護なしでは日常生活をおくることが難しくなってきます。

要介護5の状態

日中はほぼ寝たきりの状態になります。

生活全般に対して誰かの介護を必要としないと生活は不可能になってきます。

人数と割合

先日以下の内容をツイートしました。

要支援・要介護の人数の割合は以下のとおりです。※2019年の統計

主に要介護1・2が多いのが分かります。

要介護1・2となると介護が必要となる生活を送り続けるのか、リハビリによって心身機能の改善を図り、少しの介助と自立がおくれるライフスタイルに戻れるのかが分かれ目となります。

当然、要介護状態の人数が多くなると医療費・介護費用が重なり、国の負担は重くなります。

だからこそ、介護予防をはじめとして健康リテラシーが近年高くなっています。

今後はどうなっていくのか?

超高齢化社会を迎える日本は今後どうなっていくのか…?

残念ながら、高齢化が進むと当然ながら「要支援・要介護」者は増えます。しかも介護度が高い高齢者が増えてくると予想されます。

これから約20年後…およそ2040年には高齢者の要介護(要支援)者が最も増えて、約45%も増加してくると予想されています。

その中でも倍率で言うと要介護4・5の高齢者は、今の1.5倍以上増えてくると言われています。最も増えるのは要介護4と予想されています。

もちろん上記の内容が正しいとは限りませんが、このままだと統計的には近い値になると予想。

国民の健康リテラシーは高くなっている

しかし近年、健康リテラシーも高くなっています。地域で健康や介護予防のための体操教室などもあります。トレーニングジムに通う高齢者、ウォーキングなど積極的に取り入れる高齢者もいます。

暗い未来だと考えず、自分たちで明るい未来を作っていきましょう!そしてそれを若い世代も含めて伝えていきましょう!

今回は「要支援・要介護の基準と人数(割合)」について解説しました。

ありがとうございました。

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